読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

35歳で会社員から教員に転職した酔いどれパパの備忘録

会社員から教員になるまでの苦労話、日々の現場で考えること、教員志望者に役立つ話、等。

責任は1人前、仕事量は1.5人前

日記

私が最初に教員として教壇に立ったのは26歳の時でした。「期待と不安が入り混じったスタート」ではなく「不安しかなかったスタート」だったことを今でも鮮明に記憶しています。

 

ホントに世間からかけ離れた世界

学校という職場ってホントに特殊だなと感じたのは着任初日から一人前としてみられるところです。通常、民間企業では新入社員として先輩社員が仕事について手取り足取り教えてくれます。たとえば営業職であれば最初は先輩社員に同行しながら経験を積んで3年目でようやく独り立ちするといったところが多いのではないでしょうか。

しかし、学校現場は違います。たとえ初年度の教員であっても、ベテランの教員であっても、身分が専任か非常勤かは一切関係なく、皆同じ責任を背負うことになります。ついこの間まで学生の身分であったとしても辞令が交付された時点でベテラン教員と同じように「先生」と呼ばれます。生徒の前では、先生は先生でそれ以上でもそれ以下でもないのです。

 

1年目から1人前として見なされるありがたさ

評価についても公平に行われます。初任者だからといって評価が甘くなったりすることはありません。ここまで言うとプレッシャーで押しつぶされそうになると思うかも知れませんが、でも考えてみると民間企業であれば、新入社員が中堅社員やベテラン社員と同じように期待されるということは稀でしょう。逆転の発想から、1年目であるにもかかわらず生徒や保護者から先生は大きく期待されているということなのです。

 

責任は1人前、仕事量は1.5人前

責任も1人前ですが、仕事量に関していえば1.5人分です。教材研究は当然のことですが、校務分掌といって学校ではクラブ活動、生徒指導、入試広報、教務、ホームページ管理、生徒会、保健、美化、奨学金、など多岐にわたる業務があって、必ずどれかの分掌を与えられます。そして、若手の教員ほど負担の多い仕事が回ってくるのが一般的です。しかし、仕事が与えられるというのは一人前としてみなされている証拠ですし、若手の教員に与えられる仕事ほど、子ども達と深く関わりを持つことができます。ベテランの教員に対して不平不満を言いたいこともあるかもしれませんが、若いときに苦労は買ってでもしておくべきだと個人的には思っています。

 

 

「責任」はだれにあるのか (PHP新書)
 

 

学校も変わらなければならない時代

日記

1990年代のバブル崩壊からはじまり、1995年の阪神・淡路大震災、そして2008年のリーマンショックを経て、2011年の東日本大震災。精算人口が減り続けていく現状からすると、通常、民間の発想では、マーケットが縮小すれば適正規模に縮小して身の丈経営で生き残りを図ります。しかし私学の場合、在校生・卒業生が存在するため、容易に潰すことはできないという発想になってしまい、「適正配分」ができていないのが現状です。つまり、困難を強いられたまま具体的な解決策を見出せず苦しいまま「ただひらすら頑張る」という状態に陥ってしまっています。

 

建学の精神が第一 

私学にとって建学の精神を守り抜くことは一貫して最も重要です。とはいうものの、国や自治体から助成を受けている以上、国民や県民の意見を無視することはあってはなりません。理念を守りつつ時代のニーズに合致した教育を実行し、それに対応しうる教職員を長期に渡って確保することが求められています。

 

逆に、自らの私財をなげうって創立した創設者の魂(建学の精神)をなくしてしまうのであれば、私学の存在意義はその時点で無くなるに等しい状態となってしまいます。企業でいうところに企業理念において私学は、地域の就学人口など行政の裁量によって新設・統廃合される公立校よりもその強みは大きいのです。

 

能力開発のあり方を模索する必要がある。

人事採用

私学にとって有能な教職員を確保することが何よりもの最優先事項です。新卒採用に限っていえば、公立の教員採用試験に合格できなかった人材が私学に仕方なく来ているということも少なくはないです。これでは学校に通う生徒があまりにも可哀想だと思います。とはいえ、民間企業のように早期囲い込みに走ってしまうと学生の本業である学問が疎かになってしまうという教育者にとっては痛し痒しの側面が見え隠れしています。

 

研修制度

研修制度においても、公立では立派な研修施設を構え、研修専門の教職員を擁し、中長期的な教育研修プログラムが確立されていますが、私学のそれはお世辞にも充実しているとはいえないのが現状です。そこで、公私が協調し公教育の充実をめざすためにも両者が一体となった研修制度が作られないものかと感じます。公立サイドからすると確かに私学は公立の美味しいところだけをとって行くのか?と非難されそうではありますが、しかしそうすることで生徒や保護者、県民や国民の負託に応えることにつながるのであれば大いに実践していくことが望ましいのではないかと思います。

 

まとめ

私学は国や自治体からの補助金を受けているとはいえ、やはり収入の大半は学納金で占められています。一つのほころびがやがては大きな穴となり、気づけばふさぐことのできないほどの事態に発展してしまうのが学校の怖いところです。一発逆転を狙うことなどそもそも的外れな考え方であって、しっかりとした教育を成立させるためには、足腰のつよい財務体質、財政基盤が必要です。しかも、学校の会計というのは年度の初めに収入が確定してしまいます。それ以上年度の途中で増えることなどない特殊な組織です。だからこそ、無駄な支出を減らし、無借金経営をすることこそが健全な教育活動へと結びつくものだと信じて止みません。

 

 

変わる学校、変わらない学校―学校マネジメントの成功と失敗の分かれ道

変わる学校、変わらない学校―学校マネジメントの成功と失敗の分かれ道

 

 

公立と私立の違いとは何か

教員採用

 前回は、教員目線からの公立校と私立校の共通点について書きました。

yoidorepapa.hateblo.jp

 今回は、教員目線からの公立校と私立校の相違点についてご紹介します。

建学(立学)の精神に基づいた教育を実施

公立との最大の違いは私立には何といっても「建学(立学)の精神」があるという点です。私立学校は、教育委員会のもとに置かれる公立校とは異なり、それぞれの創設者が私財をなげうって自分が理想と信じる教育をめざして学校設立に力を尽くしてこられました。そして、創設者がどのような思いを持って、どのような人材を育成しようとしたのか、それを表したものが「建学の精神」です。公立校の設立については、その時代における就学人口の割合から受け入れが困難と判断された場合に、定員が増やされたり、それでも対応できない場合は新たに学校が設立されたりします。つまり、行政運営上必要と判断された場合には新設開校され、不要と判断された場合には統廃合の対象となりその役目を終えます。こういった観点からも、私立学校を設立するにあたっての教育に対する情熱の注がれ方が根本的に異なっているのです。

つまり、100の私立学校があれば100通りの建学の精神が存在するというわけです。そして、今日国内に存在する私立学校の全てにおいて、その創設者の思いが大切に受け継がれているということになります。そのため、学校の成り立ちにおいても、男子校・女子校・共学校といった違いからはじまり、大学への連携教育をめざす大学附属校、宗教普及のためのミッション校、企業人として理想の人材を育成するために実業家によって設立された学校、裁縫塾など実学を身につけるための学校など、実にさまざま。

 

私立には転勤がない

前述では学校の生い立ちについての違いを紹介しました。次に教員が勤務する上で違ってくるが、転勤の有無です。公立では5年前後で勤務校が変わりますが、私立には原則として転勤はありません。但し、同一の学校法人内の系列校間で人事異動がある私学もあります。

メリット

  • 長年に渡って同一校で教えることができるので学校にとって教育の継続性を保ちやすく、ブレの少ない教育活動を展開できる。
  • 人間関係でもしうまくいかなかったとしても、数年間我慢すれば職場が変わるので、また新たな気持ちでスタートを切ることが出来る。(本人の考え方次第だとは思いますが。)
  • 送り出した卒業生が母校訪問しやすいので、教え子の成長した姿をみることができる。
  • 転勤がないので、思い切ってマイホームを購入することができる。

デメリット

  • 自分の教育に対する考え方と建学の精神とがかみ合わない場合でも、自分の考えを押し殺して勤務し続けなければならない。(熱意ある教員ほどキツイと感じると思います。)
  • 人間関係でうまくいかない場合も原則として転勤がないので、同僚となる教員とは上手に付き合いつづけなければならない。

個人的には、それほどデメリットはないかなと思っています。

 

生徒獲得に向けた学校間競争の激しさ

校区が決められており、口をあけて待っているだけで毎年募集定員を満たした生徒が入学してくる公立校とは違い、私立はその教育内容が評価されることによって入学者数が増えたり減ったりします。私立は何といっても授業料が公立より高い。保護者は高い授業料を払ってわが子に将来の投資をしているのだから、投資に見合った成果を期待します。期待を裏切る結果となってしまった場合、クチコミがクチコミを呼び、やがては募集定員を割ってしまうだけならいいですが、生徒数が減ると収入も少なくなります。徐々に教育環境にかけるコストが削減されてしまうと、教育環境の悪化を招き、それが教育の質低下へとつながり、それがまた保護者同士のクチコミとなって広まれば、また生徒数が減り、生徒数が減れば収入がさらに少なくなり・・・。まさに負のスパイラルへと入っていくわけです。確かに公立の場合も、高等学校になってくると学力による学校間の序列化が明確になることはありますが、学力相応の現存する高校へとグループ分けされて入学していくだけですから、私立のような悲壮感というものはおそらくないのではないかと思います。しかし、ピンチはチャンスという言葉があります。自分が勤務すする学校をより良くしていこうという気持ちが高ければ高いほど、学校全体として改革の気運も高まり活気ある学校づくりに向けて参画することができます。

一方で、自分は目の前の子ども達に対して精一杯の教育をしてあげたいんだ、だから学校全体のことよりも子どもたちとしっかり向き合う教育を優先したいんだ、という考え方の教員もおそらくいると思います。そういう人は公立校を目指された方がお互いにとって幸せになれるのではないでしょうか。

 

まとめ

  • 私立学校とは建学の精神に基づいて、創設者の思いを引き継ぐとともにその具現化に向けた教育活動を展開しなければならない。
  • 転勤がないので、じっくりと腰を据えて愛校心を持って職務に専念することができる。
  • 目の前の子どもに対して教育に終始一貫するのではなく、それを通じて学校全体をいかにより良くして行けばよいのか、我が国の教育の在り方をいかにより良くして行けばよいのか、といった教育を広い視野で捉えたい人が私立学校に求められている。

 

日本人をつくった教育―寺子屋・私塾・藩校 (日本を知る)

日本人をつくった教育―寺子屋・私塾・藩校 (日本を知る)

 

 

公立と私立の共通点とは何か

教員採用

教員を目指す者にとって、私立と公立の違いについて理解をしておくことは必須であると思います。両者は似ているようで大きくことなる部分があります。とくに私立校の採用選考の際にも、「なぜ公立ではなく私立を希望するのか?」という問いに対してきちんと答えられるようにしておきたいものです。

 

今回の記事では、公立校と私立校の共通点についてお話をしておきたいと思います。

 

 子どもに対する姿勢

子どもたちの「知・徳・体」を育成する使命を担っているということは公私問わず共通して言えることです。子ども達の能力を上手に引き出すことは教員にとって永遠のテーマです。現場の先生方の多くは、保護者からお預かりした子ども達に対し情熱を持って教育に携わることは公私ともに同じであるはずです。逆にいうならば、情熱を持つことができなくなった教員は給料のためだけに働くサラリーマン教員として成り下がることを意味するのかも知れません。

 

公教育の一翼を担う私立学校

公私問わず教員とは、単に教えることが好きだから、子どもが好きだから、といった自分本位の気持ちだけでは務まる職ではありません。公教育を支える志の高い人が教員になるべきと思います。

公教育(こうきょういく)とは、公の目的によって行われる教育の総称。 一般的には国や地方公共団体、学校法人により設置・運営される学校で行われる、公的な制度に則った教育のことを指し、「公立学校で行われる教育」を指す言葉ではない。(Wikipedia

私立校の収入源の一つとして「経常費補助」というものがあります。これは法律に基づいて国や地方の税金で賄われています。つまり、私立学校といえども国民・県民の税金によって成り立っているので、公共サービスとして公教育の一端を担いでいるということになります。逆に、私学だからといって自分達が好き勝手に教育をしてはならないということです。営利企業と違って利益追求が目的ではなく、広く国家の発展のため有意な人材を育成することを目的としているので、法人税や税制面でも優遇措置を受けています。ですので、私立の教員も、公教育を施す立場の人間として公立と同じ志を持って奉職をしなければなりません。

 

学習指導要領に則った教育活動の展開

公教育は公共のサービスですから全国どこに居ても同じレベルの教育を受けられるようでなければなりません。そこで私立も、学校教育法に基づいて私立も文部科学省が定める教育カリキュラム「学習指導要領」に則った教育活動を展開しなければなりません。

確かに大学入試も高等学校の学習指導要領や教科書の内容を十分に研究し、良質な問題を入学試験として作成するといったポリシーを持っていますので、受験指導のことだけを考えると公立も私立も大きな差異はないといえるのかも知れません。ここの部分だけを切り取ってみれば学習塾や予備校などの営利サービス団体と同じです。

しかし、学習指導要領では勉学の部分だけではなく、たとえば自然活動、職場体験、ボランティア活動など「特別活動」や「総合的な学習の時間」も教育課程に位置付けています。知的好奇心から学ぶ意欲を身につけさせたり、自分の将来の夢を実現するために学ぶことの意義について考えさせたりすることが公教育を実現させる大きな部分でもあります。

 

まとめ

  • 情熱を持って教育に携わることは公私問わず教員にとって求められることである。
  • 大小こそあるものの公的な助成を受けて運営されている点では公私おもに同じである。
  • 助成を受けるからには、法律に則って学習指導要領に基づいた教育活動を展開することが求められる。

営利を追求する民間企業の社員といった意識ではなく、国民や県民のために私学の教員として職を奉げられた奉職者としての自覚、誇りを持って、立派に胸を張って職務に当たりたいものです。

 

公立VS私立 (ベスト新書)

公立VS私立 (ベスト新書)

 

 

教員に採用されやすい教科・採用されにくい教科

教員採用

教員採用にあたって、公立校・私立校問わず教科によって需要が大きく異なってきます。

 

教科によって大きく需要に差がある 

学校は、文科省によって定められた学習指導要領に基づいてカリキュラムを組んでいきます。中学・高校時代を思い出してください。一週間のうちで一番授業数の多かった教科は何ですか?中学であれば、英語、数学あたりであったかと思います。

逆に、少なかった教科といえば、美術であったり家庭科であったかと思います。教員一人あたりが担当する一週間の授業コマ数というのがある程度決められていて、担当する公務分掌が考慮されてプラスマイナスされますが、だいたい16コマとされています。

ですので、主要教科については授業時間数が多いのでそれだけ多くの教員を配置する必要がありますし、副教科であれば授業時間数が少ないので配置される教員も若干名となります。生徒数の少ない学校だと美術の担当教員は1人というところもあるのではないでしょうか。

 

需要の高い理科・数学

主要5教科の中でも、需要の差は大きいものです。教員免許を取得するためには大学を卒業しなければなりません。そして、その大学、その学部の教職課程によって取得できる教員免許の教科が決まっています。例えば、社会の教員免許は多くの学部で取得することができますし、数学の教員免許となると理学部や教育学部の数学科などに限られてきます。つまり、競争相手が少なければ少ないほど教員として採用される確立も高くなりますし、学校側としても教員の成り手が少ない教科については、募集の頻度も高くなりがちです。また、近年ではまるで入試広報のキャッチコピーのように使われていますが、「グローバル教育」を掲げて英語教育に力を入れている学校では、英語科教員の需要も高まりを見せています。

 

中学免許と高校免許 

公立校であれば、勤務する校種の教員免許さえあれば問題ありませんが、私立校では中高一貫校の学校がほとんどですし、仮に今は高校しかない学校でもこれからの時代は中高一貫校でないと生き残れないでしょう。その辺りの詳しい話はまた別の機会にするとしますが、私学の教員をめざすのであれば中学と高校両方の免許を取得していないと応募すら出来ません。

 

かくいう私は当初、高校公民しか持って免許を取得しませんでした。正確にいうと、自らの努力不足で取得できませんでした。サラリーマンから教員に転職するときに、働きながら通信制の大学で免許取得にあたって不足している単位の科目を履修して、まずは高校地歴を、次に中学社会を取得しました。働きながら勉強するのはなかなか大変ではありましたが、この時の苦労がいま実を結んでいます。通信制の大学の話もまたこのブログの中で紹介していきたいと思います。

 

まとめ

  • 「数学」「理科」は競争倍率も低いし、求人数も比較的多い。「芸術」「体育」「社会」は非常に狭き門。
  • 私学の場合、ほとんどが中高一貫校。中学免許と高校免許の両方が必須。

教師になるには 〔2015年度版〕 (教員採用試験シリーズ 390)

教師になるには 〔2015年度版〕 (教員採用試験シリーズ 390)


教員採用までの道のり

教員採用

今月に入って退職に伴う年休消化でゆっくりとした時間を過ごすことができています。それにしても、よくもまぁブラック中小企業のサラリーマンから教員へ転職できたものだなぁと改めて感じています。

 

一般的な私学の教員採用への道

ところで、教員をめざす方はどのような方法で採用されていくのでしょう。

募集方法

公立校の場合は、各自治体の教育委員会が年1回実施する教員採用試験を受験し、一次試験(筆記試験)と二次試験(面接)をクリアしたら晴れてめでたく教員になることができます。但し、勤務校は選ぶことはできません。

私立校の場合、学校が独自で採用試験を実施します。但し、公立校のように毎年実施されるというわけではなく、あくまでも欠員が生じた場合にその都度募集されるということがほとんどで、採用人数も若干名といったように狭き門となっているのが特徴的です。募集方法も学校によってさまざまです。ホームページ上で募集する学校、新聞広告で募集する学校、大学の就職部へ求人票を送る学校、私学適性検査を利用する学校、公募はせず紹介などで採用者を決めるといった学校もあります。

 

募集職種

民間企業でいうところの正社員に当てはまるのが「専任教諭」です。但し、私立校の場合は最初から「専任教諭」として採用されることはほとんどありません。多くの場合、年限条件付きの雇用形態「常勤講師」として募集するところがほとんどです。仕事内容は、教科指導・クラス担任・クラブ顧問・公務分掌など「専任教諭」と全くといっていいほど同じ仕事内容、同じ責任をおわなければなりません。世間一般からすると、なんて理不尽な!と思われがちですが、これが私立校の常識です。

保護者の立場になって考えてみれば少しは理解しやすいかと思いますが、やはり中には生徒指導ができない、クラス運営ができない、子どもとの接し方に問題がある等、適性のない教員は少なからず存在しています。そんな教員が定年まで教育現場で居座りつづけて一番不幸になるのは子ども達です。ですので、学校側が、教員としての適性をじっくり見定めるために年限条件付の「常勤講師」として雇用をするのが一般的です。とはいっても、私の知っている限りでは「常勤講師」で採用されたうち8~9割は、3年以内に専任教諭になられている先生です。

選考試験

まず、最初に多数の応募者の中から書類選考で条件にあった人材をふるいにかけます。その後、筆記試験→模擬授業→管理職面接といった流れが多いようです。面接だけ実施という学校もあります。尚、採用が決定した場合は、その学校へ勤務することになります。

 

私の場合

新聞を眺めていたら、ある学校が教員を募集していることを知り、早速、ホームページで確認して応募することにしました。
 

一次選考(書類選考)

履歴書と小論文を提出して一週間後、書類選考の通過連絡がありました。二週間後に筆記試験が実施されるとのことでその日から必死で対策をしたのを覚えています。社会科という教科は厄介で、出題範囲は日本史、世界史、政治経済、地理、倫理と多岐に渡ります。私の専門は政治経済と世界史でしたが、教員の経験があるとはいえ、現場から離れて5年が経っていましたので記憶を取り戻すのに一苦労です。通勤中に山川の一問一答を時間の許す限り読み返しました。
 

二次選考(筆記試験と小論文)

一次選考は専門試験と小論文でした。専門試験は専門の政治経済と世界史の分野はほぼ正解だったはずですが、その他の科目については自信がありませんでした。小論文については、自分自身の教育観を問う設問でしたので、ここは制限時間最大限利用しての思いの内を表現できました。
 
そして、数日後。二次選考通過の通知が届いていました。自信がなかっただけに、飛び上がるほど嬉しかったことを覚えています。
 

最終選考(模擬授業と面接)

模擬授業とは文字通り、実際に生徒に対して授業をするように、面接官を生徒に見立てて授業を行う試験です。「それでは教室へお入りください。」と言われた瞬間から模擬授業はスタートします。まずは氏名、担当教科を面接官に伝えるところまでは緊張してしまいましたが、いざ模擬授業に入ってしまうと、以前教壇に立っていた経験もある程度ありましたので、当時の教え子達に教えるように明るくに笑顔で楽しく授業をすることができました。10分という短い時間でしたので、まず初めに授業のねらいをうまく説明しながら、導入で生徒の興味関心をひきつけて、いよいよ本題というところでちょうど10分いくかいかないかといった感じでした。
 
その後、別室へ移って面接が実施されます。まずは、先に行われた模擬授業について「授業をするにあたってどのような【ねらい】を持って展開しましたか?」という質問がありました。その後は、「教科は何が教えられますか?」「クラブ活動の指導はできますか?「経歴について簡単に説明をしてください。」といった程度でした。面接はせっかくの自己PRの場なわけですから、問いに対する答えだけ完結させてしまうのではなく、自分の言葉で上手にプラスアルファの部分を加えて伝えることによって、面接官に人となりを評価してもらえるのではないでしょうか。たいてい教師という職に就く人の多くは話し上手が多いのでその点は心配はないのかもしれません。むしろしゃべり過ぎには注意が必要なのかも(笑)
 

選考結果の通知が届く

最終選考の翌日、選考結果の封筒が届きました。封を開ける手が若干震えていましたが、恐る恐るあけてみると
 
「採用内定のお知らせ」
 
の文字が目に飛び込んできました。自分の年齢からしてもこれが最後のチャンスと覚悟を決めて臨んだだけに、一発で内定をいただけたのは本当に嬉しかったです。自分のどこを評価してもらったのかは聞いてみないと分かりませんが、やはり教科指導が出来ること、クラブ指導が出来ることを上手に面接官の先生に示せたこと、そして何より民間での経験をこれからの学校運営やクラス経営にどのように活かしていきたいかを示すことができたからではないかと思っています。
 
4月からは人生二度目の教員生活がスタートします。正直、ブランクがある分すぐに勘を取り戻すことができるか不安ではありますが、初心を忘れることなく生徒のため学校のために力を発揮できるよう仕事に臨みたいと思います。
 
これからのブログ運営として、今回取り上げたような学校をとりまくしくみ等について個人的な体験談を交えながら紹介していければと思いますので、今後ともよろしくお願いします。
 

 

私学の理想と現実: その教育と経営

私学の理想と現実: その教育と経営

 

 

私学教員適性検査

教員採用

私立学校の教員として就職する方法の1つとして、私学協会(私学連合会)が実施する私学教員適正検査を受けて、教員候補者名簿に名前を掲載してもらう方法です。

続きを読む